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【日本サッカー協会】W杯メンバーの母校&出身クラブへ育成費の支給を検討!育成する側にとってもモチベーションに

1: 2018/03/31(土) 07:37:01.77 ID:CAP_USER9
日本サッカー協会が、W杯に出場した日本代表選手を出した学校、クラブなどに対して“育成費”の支給を検討していることが30日、分かった。

支給額や、過去の代表選手までさかのぼるか、ロシアW杯から適用するかなどは今後議論を行っていく。

選手育成のために行った投資や努力への対価で、導入されれば育成する側にとってもモチベーションとなり、田嶋幸三会長(60)が掲げる「育成日本復活」への一助になりそうだ。

 日本協会は今年度で、千葉・幕張に2020年完成予定のナショナルフットボールセンター建設のための積み立てが終了。

選手育成や指導者養成などを目的としたJリーグとの協働プログラム「JJP」も終了するため、予算を“育成費”などに回せることになった。

田嶋会長は「W杯は4年に1度の大会。金額がそれほど多くないかもしれないが、育ててくださった組織にお金が入るというシステムにしたい。プロになるまでにトレーニング費用などもかかっているわけだから」と話している。

 日本協会では既に、W杯出場選手に対する年金制度をつくることも検討しており、放映権収入の3~5%を積み立てる方針だ。

日本は初出場だった98年フランス大会から今年6月14日開幕のロシア大会まで6大会連続でW杯に出場中。代表選手の価値をさらに上げるためにも、育成費と年金のW導入に向けた議論を進めていく。

 ◆主な育成費

 ▽育成補償金 FIFAが制定。23歳以下の選手が移籍した場合、12~21歳に所属したチームの在籍年数に応じて、育成したクラブが補償金を得られる。日本国内の移籍では、移籍先がJ1なら1年あたり800万円。J2は400万円。イングランド、スペインなどは1年あたり9万ユーロ(約1177万円)。

 ▽連帯貢献金 FIFAが制定。12~23歳に所属したチームに対し、移籍金の5%が支払われる(申告制)。12~15歳の所属クラブは1年あたり移籍金の0.25%、16~23歳は同0.5%を移籍先に請求できる。12年にMF香川真司がドルトムントからマンチェスターUに移籍金1000万ポンド(約12億5000万円)で移籍したケースではFCみやぎバルセロナ、C大阪、ドルトムントが受け取った。

3/31(土) 7:06配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180331-00000025-sph-socc

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